これまでは、生産性が下がっているとする企業側のアンケート結果の記事がメディアで賑わっていた印象でしたが、結果として企業側と従業員とで認識に乖離があったとする調査結果が出てきました。
人事、総務を含む企業側は、生産性がオフィス勤務時より下がったとする一方で、従業員はオフィス勤務時より上がったと真逆の結果になった。
さらに、エンゲージメントにおいては、従業員はエンゲージメントが高くなったという回答は低くなった回答を上回ったが、企業側は真逆の結果となった。
業務内容に合わせて働く場所やPCなどのITインフラといった労働環境を整え、企業側が提供することで生産性やエンゲージメントをオフィス勤務より高めることができるようだ。全員が一律に毎日通勤するということから働き方も個別最適化が求められる時代に変わっているのではないだろうか。
働き方の多様化に対応した最適解は、業種業態や企業によって異なると考えられるなか、まずは現状を客観的に捉えることが求められているようだ。
テレワークやリモートワークにおける現状把握には、Webシステムを利用した組織風土診断が有効な方法である。
ジョブ型雇用やテレワーク・リモートワークが先行している欧米で利用されている診断ツールがある。
取り扱いには、国際認定資格が必要ということもあり、日本では取り扱いが少ない状況だが、日本語対応もできており、ビジネスコンサルタントより安価ということもあって、今後はリクエストが増えると思われる。
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