「共感企業ービジネス２.０のビジョンー」の著者：阪本啓一（JOYWOW）のNOTEに「まさか新幹線の競合がZOOMになるとは」という記事があり、非常に共感しインスパイアされたので、本記事を書くことにしました。

zoomをはじめとする電子会議システムは、時間と空間の制約を超えました。

新幹線や飛行機は、移動時間という時間の退縮を図ることに価値があった訳ですが、電子会議システムが一般化したことで、時間の短縮どころか移動時間を０ゼロにしてしまいました。

しかも、新幹線や飛行機に比べ電子会議システムのコストは遥かに安い。

もちろん、その場に行ったり、直接のコミュニケーションが大切な場面は、残っていますがが選択肢が増えたことは大きな変化だと思います。

こうして特に新幹線というドル箱という個体（社会インフラ）は、オンライン化という気化によってそのマーケットの優位性を完全に失ったことになります。

他にも気化してしまったモノコトがあります。

例えば、

ITの歴史をみても、

昭和：大型コンピュータ、パソコン普及などハードウェア全盛の時代であり個体の時代

平成：ソフトウェア、システムが全盛の時代であり無形に価値がある液体の時代

令和：クラウドやAIなど更に目に触れることのないサービス、目に見えない気体の時代

になっています。

代表的な例では、Amazon（クラウドサービス）の出現によって、本屋、駄菓子屋、おもちゃ屋は消えてしまいました。

いまは、服屋がその危機に立たされています。外出が減ったことで、そもそも服を買う機会が減り、服を買うのは実店舗ではなくオンラインになっています。

日立、富士通、NECなど電気系大手を筆頭に日本の老舗企業も在宅勤務やテレワークを推進しており、オフィスを減らす方向にあります。ちなみに、こうした企業が在宅勤務やテレワークを推進する理由には、コロナ禍による売上が減ったことにあります。売上が減れば、支出を抑える必要が生じます。通勤を無くせば、通勤費とオフィスの賃料や光熱費を減らすことができます。

お店がなくなり、オフィスがなくなることで、特に都心部の店舗やオフィス不動産が余りはじめ不動産は下落しています。

ただし、阪本啓一さんも記事の中で書かれている通り、オフィスが０ゼロになる訳ではないと思います。これまでの執務スペースから、コラボレーションスペースへと用途が変わることになるとでしょう。

コラボレーションスペースは単なる会議室ではありません。人と人とがオープンに意見を出し合える開けたプレイフルな空間です。日本では例えば、Yahoo LODGE のイメージです。

「働き方」に対するこれまでの常識は大きく変わり始めました。柔軟かつスピーディに「働き方」の新常識に対応できるかが生産性の鍵になるでしょう。

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2020.10